「中古住宅を買うなら、シロアリ対策は必要？」
「シロアリの予防と駆除では、費用はどれくらい違う？」
「築20年の家だけれど、これまでの防蟻処理が分からない……」
中古住宅を購入するとき、屋根や外壁、水回りと比べて見落としやすいのがシロアリ対策です。
床下など普段見えない部分のため、何を確認すればよいのか分からない方も多いと思います。
結論からいうと、シロアリ対策は「点検」「予防」「駆除」を分けて考えることが大切です。
被害が確認されていない住宅に、すぐ駆除工事が必要とは限りません。一方、実際に被害がある場合は、防除工事だけでなく傷んだ木材の補修などが必要になる可能性もあります。
こんにちは。中古住宅を購入し、3人の子どもを育てている「きつね」です。宅地建物取引士・2級FP技能士として、住宅購入後の維持費と家計のバランスを考える情報を発信しています。
この記事では、シロアリ対策の費用例、被害のサイン、購入前に確認したい書類、業者選びの注意点まで整理します。
必要な点検や対策を、納得できる費用で選ぶための判断材料としてお役立てください。
結論｜シロアリ対策は「点検・予防・駆除」を分けて考える
シロアリ対策には、大きく3つの段階があります。
| 対策 | 目的 | 主な内容 |
|---|---|---|
| 点検 | 被害や侵入の有無を調べる | 床下・木部・建物周囲などの調査 |
| 予防 | シロアリの侵入・被害を防ぐ | 土壌や木部への処理など |
| 駆除 | 確認されたシロアリに対処する | 被害状況に応じた防除処理 |
重要なのは、現在の建物がどの段階にあるかです。
- 被害の有無が分からない → まず点検を検討
- 被害はないが過去の防蟻処理が不明 → 記録を確認し、予防の必要性を判断
- シロアリの活動や食害が確認された → 専門家による調査と駆除方法の検討
例えば、築20年の中古住宅でも、過去に適切な防蟻処理が行われ、現在も問題がない住宅と、床下に被害がある住宅では必要な対応が異なります。
「築何年だから必ず工事」という判断ではなく、建物の状態と過去の施工履歴を確認することが出発点です。
シロアリ点検・予防・駆除の費用はいくら？
シロアリ対策の費用は、施工面積、建物の構造、被害状況、工法などによって変わります。
まずは費用の考え方を整理しましょう。
点検費用｜無料の場合もあるが、調査範囲を確認
シロアリ業者の中には、床下点検を無料で実施している会社もあります。
ただし、無料点検だからといって、すべての調査が無料とは限りません。
- 床下の目視確認が中心の点検
- 写真付きの調査報告書を作成する点検
- 床下への進入が難しい住宅での調査
- 被害範囲を詳しく調べる追加調査
依頼する前に、無料で確認できる範囲、有料になる条件、報告書の有無を確認しましょう。
なお、一般的な住宅診断（ホームインスペクション）と、シロアリ専門業者による詳細な調査は、調査範囲や目的が異なる場合があります。
予防費用｜1㎡あたり約2,500円という参考例
一般社団法人関西・北陸しろあり対策協会のQ&Aでは、ヤマトシロアリの予防工事について、1㎡あたり2,500円程度という参考価格が示されています。
この単価を使い、施工対象面積ごとの費用を単純計算すると次のようになります。
| 施工対象面積 | 2,500円/㎡での計算例 |
|---|---|
| 40㎡ | 10万円 |
| 50㎡ | 12万5,000円 |
| 60㎡ | 15万円 |
| 70㎡ | 17万5,000円 |
※協会が示す参考単価を使った計算例です。全国平均や見積もり総額を保証するものではありません。税込・税抜の条件や追加費用は実際の見積書で確認してください。
出典：一般社団法人 関西・北陸しろあり対策協会「シロアリQ&A」
ここで注意したいのが、延床面積とシロアリ防除の施工対象面積は同じとは限らないことです。
例えば、木造2階建てで延床面積100㎡の住宅でも、床下の施工対象面積が100㎡になるとは限りません。
床下の構造や工法、施工範囲によって異なるため、見積もりでは面積の算出根拠を確認しましょう。
駆除費用｜被害の状況によって変わる
すでにシロアリの被害が確認されている場合は、予防工事と同じ費用で済むとは限りません。
費用に影響する主な条件は次のとおりです。
- シロアリの種類
- 被害が確認された場所と範囲
- 床下に入れるかどうか
- 使用する薬剤や施工方法
- 追加の調査・施工が必要か
- 傷んだ木材などの補修が必要か
特に注意したいのは、シロアリの駆除費用と、建物の補修費用は別になる場合があることです。
例えば、シロアリを駆除できても、すでに傷んだ土台や柱などの状態が元に戻るわけではありません。
被害の程度によっては、建築の専門家による確認や木部の補修・交換が必要になることもあります。
そのため、駆除費用だけを見て判断せず、必要な補修まで含めた総額を確認しましょう。
業者の掲載料金と実際の見積もりは区別する
シロアリ専門サービスの中には、施工面積に応じた料金を掲載しているところもあります。
例えば「シロアリ110番」の公式サイトでは、駆除・予防サービスの掲載料金として1㎡あたり1,320円（税込）、66㎡以下は一律88,000円（税込）と案内されています。
ただし、対応エリア・加盟店・現場状況によって掲載価格や条件で対応できない場合があります。
これは特定サービスの掲載料金であり、シロアリ工事全体の平均相場ではありません。実際の支払額は現地調査と見積もりで確認しましょう。
中古住宅で確認したいシロアリ被害のサイン
シロアリ被害は、普段見えない床下や木材の内部で進行する場合があります。
ただし、見た目だけでシロアリ被害と断定することもできません。
気になる症状がある場合は、専門家による確認を検討しましょう。
① 基礎や床下付近に土の筋のようなものがある
シロアリの種類によっては、土などで作られた「蟻道（ぎどう）」と呼ばれる通り道が見つかる場合があります。
基礎や配管まわりなどに不自然な土の筋があれば、専門家に確認してもらいましょう。
② 木材に食害のような跡がある
床下の土台や木部に、内部が削られたような跡が見つかる場合があります。
ただし、木材の劣化には腐朽など別の原因もあります。自己判断で原因を決めつけないことが大切です。
③ 羽アリのような虫が大量に出た
羽アリの発生は、シロアリを疑うきっかけの一つです。
ただし、羽のあるアリがすべてシロアリとは限りません。可能であれば写真を撮り、専門家に種類を確認してもらいましょう。
④ 床が沈む・建具が開け閉めしにくい
床のたわみや建具の不具合は、木部の傷みなどが関係している可能性があります。
一方、これらの症状はシロアリ以外の原因でも発生します。
原因が分からない場合は、シロアリ調査だけでなく、建物全体の状態を確認できる専門家への相談も検討しましょう。
⑤ 雨漏りや漏水の履歴がある
雨漏りや配管からの漏水によって、木材が湿った状態になることがあります。
シロアリ対策では、薬剤処理だけでなく、漏水や湿気などの原因を確認することも重要です。
床下に自分で入って調べるのは、けがや設備の破損などの危険もあるため、無理をしないようにしましょう。
築20年の中古住宅なら、シロアリ対策は必須？
中古住宅を検討するとき、「築20年だからシロアリが心配」と感じることもあると思います。
しかし、築年数だけで被害の有無は判断できません。
確認したいのは次のような点です。
- 過去に防蟻処理が行われているか
- 最後の施工はいつか
- 使用した工法や薬剤は何か
- 保証書や施工報告書が残っているか
- 過去にシロアリ被害があったか
- 雨漏りや漏水の履歴があるか
- 現在の床下や木部の状態はどうか
例えば、築20年でも定期的に点検されている住宅と、防蟻処理の履歴がまったく分からない住宅では、確認すべきことが違います。
「築20年＝駆除が必要」ではなく、「築20年なら履歴と現状を確認する」という考え方が適切です。
防蟻処理は5年ごとに必ず必要？
公益社団法人日本しろあり対策協会は、防除施工標準仕様書において5年を目途とした再処理を示しています。
ただし、これはすべての住宅で5年ごとに必ず同じ工事を行うという意味ではありません。
施工方法や使用材料、過去の工事内容、現在の建物状態によって判断が変わります。
また、保証期間が終了したことと、シロアリ被害が発生したことは別です。
まずは施工記録と保証条件を確認し、必要に応じて点検を依頼しましょう。
参考：公益社団法人 日本しろあり対策協会「シロアリ防除の方法」
中古住宅の購入前に確認したい5つのこと
購入後の予想外の出費を減らすには、売買契約前の確認が重要です。
① 売主にシロアリ被害の履歴を確認する
過去にシロアリ被害があったか、どのような補修をしたかを確認します。
売主が把握していない場合もあるため、「被害歴なし」という回答だけで、被害が絶対にないと判断しないことが大切です。
② 防蟻処理の施工記録を確認する
施工日、施工会社、施工範囲、使用した工法などが分かる書類があれば確認しましょう。
記録が残っていれば、購入後に必要な点検や再処理を考えやすくなります。
③ 保証書の内容を確認する
保証書がある場合は、期間だけでなく、対象となるシロアリの種類、保証範囲、免責条件、再発時の対応を確認します。
保証が残っていても、売買によって買主へ引き継げるとは限りません。名義変更や保証継承の条件も確認しましょう。
④ 建物状況調査とシロアリ専門調査の違いを確認する
ホームインスペクションは、建物の状態を把握するための有効な選択肢です。
ただし、調査方法や範囲には限界があり、床下のすべての部分を確認できるとは限りません。
シロアリ被害が心配な場合は、一般的な建物状況調査にどこまで含まれるかを確認し、必要に応じて専門調査を検討しましょう。
⑤ 契約前に不明点を整理する
気になる症状や不明な修繕履歴があれば、契約前に仲介会社へ相談しましょう。
調査を行う場合は、売主の承諾や調査範囲の確認が必要になることがあります。
被害が見つかった場合は、補修の要否や費用、売買条件への影響について、契約前に整理することが大切です。
中古住宅購入後に必要になる修繕費全体については、中古住宅の修繕費はいくら？購入後にかかる費用と備え方で詳しく解説しています。
シロアリ対策の工法｜薬剤処理とベイト工法の違い
シロアリ防除には、建物の状態やシロアリの種類に応じて複数の方法があります。
薬剤による木部・土壌処理
木部や床下の土壌などに薬剤を処理する方法です。
建物への侵入経路や被害状況を調査したうえで、施工範囲を決めます。
床下に入れるかどうか、基礎の構造、使用する薬剤などによって施工内容は異なります。
ベイト工法
シロアリが摂取する薬剤入りの餌（ベイト剤）を利用する方法です。
設置場所や管理方法、対象となるシロアリの種類によって適用条件が異なります。
設置後の点検・管理が必要になる場合があるため、初期費用だけでなく継続費用も確認しましょう。
どちらがよいかは建物と被害状況による
薬剤処理とベイト工法は、単純に優劣を決められるものではありません。
大切なのは、調査結果に基づいて工法が選ばれていることです。
特に小さな子どもやペットがいる家庭では、使用薬剤、施工中の立ち入り、換気、施工後の注意事項なども確認しておきましょう。
シロアリ業者の見積もりで確認したい7つのポイント
シロアリ対策は、普段見えない場所の工事だからこそ、施工内容を確認することが重要です。
① 被害の有無と根拠
「シロアリがいる」と説明された場合は、どこに、どのような被害が確認されたのかを聞きましょう。
可能であれば、写真や調査報告書で説明してもらいます。
② 施工対象面積
見積もりに記載された施工面積が、どの範囲を指しているか確認します。
延床面積をそのまま使っているのか、床下の施工対象面積なのかで金額が変わる場合があります。
③ 工法と使用する薬剤
薬剤処理なのか、ベイト工法なのか、どの場所に何を施工するのかを確認しましょう。
使用する薬剤の名称や施工上の注意事項も説明してもらうと安心です。
④ 見積金額に含まれる作業
調査費、薬剤費、施工費、追加処理費、出張費、諸経費などが含まれているか確認します。
「1㎡あたりの単価」だけでなく、税込総額で比較しましょう。
⑤ 追加工事が発生する条件
床下への進入が難しい場合や、木部の補修が必要な場合には、追加費用が発生する可能性があります。
どのような場合に追加費用が必要になるのか、事前に確認しましょう。
⑥ 保証期間と保証内容
保証年数だけでなく、対象範囲、対象となるシロアリの種類、免責事項、再発時の対応、点検条件を確認します。
保証内容は会社や契約によって異なります。
⑦ 複数社の見積もりを比較する
高額な工事をその場で即決する必要はありません。
調査結果や工法の説明に納得できない場合は、別の専門業者に相談する方法もあります。
比較するときは、価格だけでなく、調査の根拠、施工範囲、保証内容まで確認しましょう。
点検後に「今日契約しないと危険」と言われたら？
突然訪問してきた業者から、床下の被害を指摘されることもあります。
しかし、専門的な説明がないまま、その場で高額な契約を急ぐ必要はありません。
被害の写真や調査内容、見積書を受け取り、家族と相談して判断しましょう。
ただし、建物の安全性に関わる深刻な損傷が疑われる場合は、契約を急ぐのではなく、速やかに適切な専門家へ確認することが大切です。
専門業者へ相談するときの考え方
シロアリ対策を依頼する場合は、専門業者の施工実績、調査内容、工法、保証を確認しましょう。
公益社団法人日本しろあり対策協会や地域のしろあり対策協会なども、専門的な情報を確認する際の参考になります。
過去の防蟻処理の履歴が分からない場合や、床下の状態が気になる場合は、専門業者に調査の範囲や費用を相談する方法もあります。
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シロアリ110番は、シロアリの調査・予防・駆除について相談できる専門業者紹介サービスです。
「被害があるか確認したい」「予防工事の費用を知りたい」という場合に、相談先の選択肢になります。
- シロアリの調査・予防・駆除について相談できる
- 24時間365日、相談を受け付けている
- 現地調査・見積もりは原則無料。ただし条件により有料の場合あり
※対応エリア・加盟店・現場状況により、調査・見積もりが有料になる場合や、掲載料金・条件で対応できない場合があります。施工契約を急がず、調査内容・税込総額・保証条件を確認してください。
なお、専門業者に相談することと、実際に工事を契約することは別です。調査結果を確認し、必要性と費用に納得したうえで判断しましょう。
3児家庭が考えたいシロアリ対策と修繕費の備え方
ここからは、中古住宅を購入し、3人の子どもを育てる私自身の家計の考え方です。
住宅の維持費は、シロアリ対策だけではありません。
- 外壁や屋根の修繕
- 給湯器やエアコンの交換
- 水回りの修理
- 雨漏りや防水の補修
- シロアリ点検や防蟻処理
これらの費用が、教育費や車の買い替えなどと重なる可能性もあります。
まずは修繕履歴を整理する
最初に、過去の防蟻処理の時期や保証内容を確認します。
次に、今後必要になる可能性のある点検や工事を、住宅全体の修繕予定に加えます。
「いつ、何の工事に、どの程度の費用がかかりそうか」を整理するだけでも、家計の見通しが立てやすくなります。
必要な修繕費は生活防衛資金と分けて考える
例えば、シロアリ対策に15万円の支出を予定しているなら、家族の生活費や教育費とは別に、修繕用の資金を確保できるか考えます。
もちろん、実際に15万円必要かどうかは点検結果や見積もりによって変わります。
大切なのは、「住宅のためのお金」と「生活を守るお金」を同じものとして考えないことです。
住宅の維持費を年間の家計にどう組み込むかについては、中古住宅の年間維持費と家計の考え方も参考にしてください。
予防と修繕は、必要性を確認して優先順位を決める
予防工事は将来の被害リスクを減らすための対策ですが、すべての住宅で同じ工事を同じ時期に行う必要があるとは限りません。
点検結果を踏まえ、ほかの修繕予定や家計の状況も考えながら判断しましょう。
シロアリ対策についてよくある質問
Q. 中古住宅を購入したら、すぐシロアリ駆除をするべきですか？
被害が確認されていない場合、すぐに駆除工事が必要とは限りません。まず過去の施工履歴や現在の建物状態を確認し、必要に応じて点検を検討しましょう。
Q. シロアリの予防と駆除は何が違いますか？
予防は将来の侵入・被害を防ぐための処理で、駆除は確認されたシロアリに対処するものです。実際の施工内容は建物の状態や工法によって異なります。
Q. シロアリの保証が切れたら、すぐ再施工が必要ですか？
保証終了と被害発生は別です。過去の施工内容、使用材料、現在の状態を確認し、点検結果を踏まえて判断しましょう。
Q. シロアリ点検は無料で受けられますか？
無料点検を行う会社もあります。ただし、調査範囲や報告書の有無、追加費用が発生する条件は会社によって異なります。
Q. シロアリ被害がある中古住宅は買わない方がいいですか？
被害があるという理由だけで、すべての物件が購入に適さないとは限りません。ただし、被害範囲、構造上の影響、補修の必要性と費用を確認することが重要です。専門家による調査を踏まえ、購入条件を慎重に判断しましょう。
Q. シロアリ対策は自分でできますか？
建物周囲の水漏れや湿気、木材の保管状況などを確認することはできます。一方、床下の詳細な調査や薬剤を使う防除施工は、専門的な知識や安全管理が必要です。被害が疑われる場合は専門家に相談しましょう。
まとめ｜シロアリ対策は「被害の確認」と「必要な工事の見極め」が大切
中古住宅のシロアリ対策で大切なのは、築年数だけで工事の必要性を決めないことです。
- シロアリ対策は「点検・予防・駆除」を分けて考える
- 予防工事には1㎡あたり約2,500円という参考例があるが、実際の費用は条件によって変わる
- 延床面積と施工対象面積は同じとは限らない
- 駆除費用とは別に、傷んだ木材の補修費が必要になる場合がある
- 築年数だけで被害の有無は判断できない
- 購入前に防蟻処理の履歴・保証・被害歴を確認する
- 見積もりは施工範囲・工法・保証まで比較する
- 住宅ローンや教育費に無理のない修繕計画を考える
私自身、中古住宅を購入した3児の父として、住まいを長く維持するためのお金と、子どもの教育費や資産形成のバランスを大切にしたいと考えています。
シロアリ対策も、費用をかければかけるほどよいというものではありません。
まず現状を確認し、必要な工事を、納得できる条件で選ぶこと。
その積み重ねが、中古住宅を無理なく持ち続けることにつながると思います。
参考資料・出典
- 公益社団法人 日本しろあり対策協会｜シロアリ防除の方法
- 一般社団法人 関西・北陸しろあり対策協会｜シロアリQ&A
- 関東しろあり対策協会｜シロアリ業者選びの参考情報
- シロアリ110番｜公式料金案内（広告主情報）
※本記事は2026年10月時点で確認できる情報をもとに作成しています。費用は条件付きの参考例であり、実際の施工価格を保証するものではありません。建物の被害状況、施工方法、保証内容は専門業者に確認してください。
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