こんにちは、赤浦コウです。
この記事では、インフレ・デフレが経済に与える影響について、基礎から学ぶことができます。
インフレやデフレになると、「経済がどう変化するのか、イマイチ関係性がわからない」「知りたいけど、今更人に聞けない」という人はぜひ読んでみてください。また、FP(ファイナンシャルプランナー)3級の学習をされている人も、これを読めば関係性がスッと理解できると思います。
インフレ・デフレの相関関係
インフレ・デフレが経済に与える影響に関して、結論としては、次の図のような相関関係となります。
インフレ(インフレーション)とは
インフレ(インフレーション)とは、物価が継続的に上昇し、その分、貨幣価値が下がった状態です。
物価が上がってしまったら、生活が苦しくなるんじゃない？
たしかに、ただ物価があるだけだと生活が苦しくなってしまうわね。
実は、インフレには、良いインフレと悪いインフレがあるよ。
良いインフレは、景気拡大を伴う
良いインフレの下では、次のような好循環がうまれ、景気が良くなります。
①企業が販売価格の上昇で儲かる
②社員の給料が増える
③消費者はもっと商品を買うようになる
④商品が良く売れて企業が儲かる
悪いインフレは、景気が拡大を伴わない
悪いインフレの下では、次のような悪循環がうまれ、景気は拡大しません。
①企業が販売価格を上げると売れなくなる
②企業の業績が悪くなる
③社員の給料が増えない
④生活に必要な商品が値上がりして家計を圧迫
この悪いインフレが過度に進むとハイパーインフレが起こります。
ハイパーインフレとは
ハイパーインフレとは、急激に物価が上昇し、通貨価値が暴落する現象です。
一度ハイパーインフレが始まってしまうと、急激な物価上昇は簡単には収まらず、いくらお金を持っていても、物やサービスが買えない状態に陥ります。
このようなことから、緩やかなインフレが経済にとって良い状態だといわれています。それは、資本主義経済においては、物価上昇に伴い、収入も増えるということが前提となっているからです。
デフレ(デフレーション)とは
デフレ(デフレーション)とは、物価が継続的に下落し、その分、貨幣価値が上がった状態です。
デフレの下では、次のような悪循環(デフレ・スパイラル)がうまれ、不景気になります。
①デフレになるとモノが売れず企業の業績が悪化
②給料が減る・リストラで失業者が増える
③消費者は消費を控える
④企業は抱えた在庫の処分売りを行うためモノの価格を下げる(物価が下がる)
景気、金利、物価、為替、株価、不動産価格は、それぞれが関連している
それでは、次にインフレ・デフレが経済に与える相関関係について解説します。
景気、金利、物価、為替、株価、不動産価格は、それぞれが関連しながら動きます。
物価と貨幣価値
インフレ：物価が上がると、貨幣価値が下落します。
デフレ：物価が下がると、貨幣価値が上昇します。
景気と金利
インフレ：景気が良くなると、金利は上昇します。
デフレ：景気が悪くなると、金利は下落します。
景気が悪くなると、資金需要が減り、借り手が減るため、金利が低くなります。
物価と金利
インフレ：物価が上がると、金利は上昇します。
デフレ：物価が下がると、金利は下落します。
物価が下がるとモノを買うお金が少なく済み、資金需要が減ります。すると、金利が低くなります。
為替と金利
インフレ：為替が円高(円の価値上昇)になると、金利は下落します。
デフレ：為替が円安(円の価値低下)になると、金利は上昇します。
円安の場合は、輸入製品の価格が上がる(物価が上がる)ので、資金需要が増え、金利が上昇します。
景気と株価
インフレ：景気が良くなると、株価は上昇します。
デフレ：景気が悪くなると、株価は下落します。
景気が悪く(デフレ)なると、企業の業績が悪くなるので、株価は下落します。
つまり、株式はインフレ時に強いといえます💡
金利と債券価格・債権利回り
債券とは、国や企業などが、投資家からお金を借りる(資金調達をする)際に発行する借用証書のようなものです。私たちからすると、国や企業にお金を貸している状態です。
インフレ：金利が上昇すると、債券価格が下落し、債券利回りは上昇します。
デフレ：金利が下落すると、債券価格が上昇し、債券利回りは下落します。
金利が下落すると、銀行に預けたり、株式等を保有するよりも、(金利が高いときに発行された)債券の方が得なので、債券が買われ、その結果、債券価格は上昇し、利回りは下落します。
つまり、債券はデフレ時(＝金利が低いとき)に強く、株式とは逆相関の関係となります💡
インフレ・デフレと不動産価格
インフレになると不動産価格は上昇します。
デフレになると不動産価格は下落します。
デフレの場合は、物価が下落し、不動産価格も値下がります。
つまり、不動産はインフレ時に強いといえます💡
インフレ対策には、株式投資が有効
日本のような資本主義経済は、経済成長に伴い緩やかなインフレが起きることを前提として成り立っています。あなたの身の回りでも、子供の頃から比べるといつの間にか価格が上がっているモノは意外と多いはずです。それがまさにインフレが起きている証なのです。
マクドナルドのハンバーガーは、1971年の1号店オープン時80円でした。それが現在では100円です。また、週刊少年ジャンプもかつて80円でしたが、現在は300円程となっています。このように長い年月をかけて、物価は少しずつ上昇します。ということは、1971年から現金を保有し続けていた場合、そのお金の価値が下落していることがわかります。
緩やかなインフレが起こっている経済下、もしくは緩やかなインフレがこれから起こると予想されている経済下では、株式や不動産に投資すると良いとされています。なぜなら、株式や不動産は、物価上昇に合わせて価値が上昇する資産であるため、資産の目減りを防ぐことが可能となり、インフレ対策となるのです。
しかし、不動産を所有するには、資金面で大きなハードルがありますよね。一方、株式投資や投資信託であれば、スマホ一つで100円から始めることも可能です。
例えば、LINE証券を使えば、小額から手軽に株式投資や投資信託を始めることができます。
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まとめ
以上の通り、インフレやデフレは、経済の様々な部分に影響し、それぞれが関連しています。
本記事を簡潔にまとめると次のようになります。
デフレのときは、物価が下がるため、モノを持つのが損で、お金を貸すのは得
また、今回解説した金融や経済の基礎知識は、FP(フィナンシャルプランナー)３級の試験に出題される内容(金融資産運用）となっています。興味を持たれた方は、これを機に資格取得にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
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今回も最後までお読みいただきありがとうございました。
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